筆者が頻繁に通る東京都台東区・湯島です。このエリアには多くのベトナム人ガールズバーが点在しており、外国人留学生の不法就労の温床になっている可能性が高いです。
ある日、筆者はベトナム人の知人と共にガールズバーに入ったところ、店内のスタッフは全員ベトナム人でした。彼女たちに話を聞くと、全員が留学生ビザで日本に滞在していました。
湯島のベトナム人ガールズバーの実態
日本の留学生ビザ（「留学」在留資格）では、週28時間以内のアルバイトが許可されています。しかし、風俗営業や水商売（キャバクラ、ガールズバーなど）での就労は法律で禁止されています。よって、これらの女性は留学生ビザの規定を破り、不法就労していることになります。
また、筆者が別のベトナム人ガールズバーを訪れた際も、スタッフの大半が留学生であり、同様の状況でした。これらの店舗は、学生たちのビザ違反を承知の上で雇用している可能性が高く、不法就労助長罪に問われるべきです。
筆者が実際に取った写真
中国人たちんぼの現状
湯島には中国人の「たちんぼ」（路上で客引きをする売春婦）も多く見受けられます。彼女たちは片言の日本語で「マッサージ」を勧めてきますが、その実態は売春です。酔ったサラリーマンを相手にしているようで、筆者自身も何度も声をかけられましたが、もちろん断っています。
彼女たちは基本的に道で客を見つけると、元締めが手配した個室へ連れて行くと推測されます。おそらく「本番行為」も行われていると考えられます。
こうした売春行為を行っている女性たちの多くは、「短期滞在」ビザで入国し、約3ヶ月間稼いだ後に母国へ帰国します。そして、再度短期滞在ビザで日本に戻るというサイクルを繰り返しています。
筆者が実際に彼女たちと会話をした際、「短期滞在ビザで入国し、期間内にできるだけ稼いで帰る」という話を何度も耳にしました。このような不法就労と売春行為が常態化していることは、日本の入管行政にとって大きな課題です。
かつての韓国人デリバリーヘルス(韓デリ)と現在の違い
数年前までは、東京都台東区・鶯谷周辺で韓国人女性によるデリバリーヘルスが主流でした。しかし、現在ではその姿はあまり見られなくなっています。その代わりに、湯島などのエリアでベトナム人のガールズバーや中国人たちんぼが増えています。
これは、日本の入管政策の変化や、外国人犯罪グループの活動拠点のシフトによるものと考えられます。日本政府が特定の外国人グループに対する取り締まりを強化すると、別のグループがその穴を埋める形で新たな不法行為を展開するという構図が浮かび上がります。
日本の対応と必要な施策
このような不法就労や違法売春を根絶するためには、以下の施策が必要です。
①入管当局の人員強化と積極的な摘発
現在の入管行政は人手不足が指摘されており、十分な取り締まりが行えていません。より多くの入管職員を配置し、定期的な査察を強化すべきです。
②一般市民による通報の強化
私たち一般市民が、不法就労や違法売春を目撃した際に積極的に通報することが求められます。入管に情報を提供することで、摘発の助けになります。
③刑罰の厳罰化と再入国の禁止
現行法では、摘発されたとしても罰則が軽いため、同じ行為を繰り返す外国人が後を絶ちません。特に、短期滞在ビザで入国し、売春行為を行った者に対しては、再入国を厳しく制限すべきです。
④不法就労を助長する雇用主への厳しい罰則
ベトナム人留学生をガールズバーで雇う事業者や、短期滞在の中国人女性を斡旋する元締めに対する罰則を強化し、不法就労を根絶すべきです。
まとめ
湯島周辺では、ベトナム人留学生によるガールズバーでの不法就労や、中国人女性による違法売春が横行しています。彼女たちは留学生ビザや短期滞在ビザを悪用し、日本で違法な収入を得ています。この現状を放置すれば、さらなる外国人犯罪の増加を招く可能性があります。
日本の入管当局は人員を増やし、取り締まりを強化する必要があります。また、一般市民が積極的に通報し、不法就労の現場を知らせることも重要です。そして何より、不法就労や違法売春に関与した外国人の再入国禁止や刑罰の厳罰化が求められます。
日本社会の健全な秩序を守るために、私たち一人ひとりがこの問題に関心を持ち、行動することが不可欠です。不法滞在者を発見した場合は、最寄りの地方入国管理局や警察に連絡しましょう。
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