東京・新宿歌舞伎町の大久保公園周辺では、夜になると売春目的で客待ちをする「立ちんぼ」と呼ばれる女性たちが並びます。公園横の路地に女性がずらりと立つ光景は、かつての日本にはなかったものです。
その様子はSNSを通じて世界中に拡散され、YouTubeやTikTokでは「Tokyo Prostitution Street（東京売春通り）」と呼ばれる動画が数百万回も再生されています。日本を訪れた外国人観光客が面白半分に撮影し、投稿することで、日本の恥ともいえる現実が国際的に広まっているのです。
観光立国を掲げる日本にとって、これは大きな汚点であり、社会的にも看過できない問題です。
日本人女性を狙う外国人観光客
よく議論になるのは「立ちんぼの女性が外国人なのか日本人なのか」という点ですが、本質はそこではありません。重要なのは、外国人観光客が日本に来て、日本人女性を安く買い漁っている という現実です。
SNSを見れば、「日本では安全に女性と遊べる」「料金が安い」といった外国人観光客の書き込みが目立ちます。彼らにとって日本は文化や歴史を楽しむ観光地ではなく、安く性を買える「遊び場」となってしまっているのです。
そして、この外国人客の需要があるからこそ立ちんぼが増え続けています。需要と供給の関係が成立してしまい、日本の街角が「手軽に夜遊びできる場所」と化しているのです。
当たり前に増える梅毒・HIV
こうした外国人観光客と日本人女性の接触は、性感染症の拡大リスクと直結しています。
厚生労働省の「性感染症発生動向調査」によれば、日本の梅毒患者数は2012年には900人台でしたが、その後急増し、2022年には 13,228人 に達しました。
厚生労働省が公表した「性感染症発生動向調査」によれば、日本国内の梅毒患者数はこの10年で急増している。
- 2013年: 1,228
- 2019年: 6,999
- 2022年：13,228（過去最高）
特に東京都は全国の約3割を占め、2022年は 約4,000件 が報告されました。梅毒は無症状で進行することも多く、放置すれば不妊や神経障害など重大な健康被害につながります。
また、HIV/AIDSについても、厚労省のサーベイランス報告では毎年 約800件前後 の新規感染が報告されています。その多くは首都圏に集中しており、医療関係者からは「外国人観光客との性交渉が感染の一因となっている」との指摘もあります。
つまり、大久保公園で立ちんぼを利用する外国人観光客は、日本人女性の尊厳を傷つけるだけでなく、日本社会全体を性感染症のリスクにさらしているのです。
立ちんぼについて Q&A
- Q1 立ちんぼの歴史は？
- A
立ちんぼ行為自体は昭和の頃から存在しました。
特にコロナ後は円安効果で外国人観光客が急増し、観光目的で来日した女性が違法な客引きや売春に関与するケースが多く見られるようになりました。SNSでの呼び込みや、海外ブローカーの介入も確認されており、組織化が進んでいると言われています。
- Q2 新宿以外にも立ちんぼはいますか？
- A
はい、います。池袋、渋谷、上野、川崎、名古屋・栄、大阪ミナミなど、大都市を中心に広がっています。
特に外国人観光客が多いエリアでは、同様のトラブルが報告されています。自治体によって取締りの温度差があるため、ある街で厳しくなれば別の街に移動する“いたちごっこ”が続いています。
- Q3 なぜ外国人女性が増えているのですか？
- A
理由は複数あります。
- 円安による「日本は稼げる」という誤情報の拡散
- 観光ビザの悪用（短期滞在で働く）
- 海外ブローカーによる斡旋
- 日本の売春取締りが緩いと誤解されている
こうした背景から、短期間で稼ぐ目的の外国人女性が増加していると考えられます。
- Q4 立ちんぼに声をかける外国人男性はどの国籍が多いのですか？
- A
現場で聞く限り、東南アジア、中東圏、欧米、南米など国籍は多様です。
「日本人女性と遊びたい」という観光客が多く、SNSや口コミで“新宿は買える”という誤った情報が広がっていると言われています。円安による“相対的な価格の安さ”も理由の一つです。
- Q5 警察は取り締まりをしているのですか？効果はありますか？
- A
警察は断続的に取り締まりを行っていますが、効果は限定的です。
立ちんぼは移動しながら客を探すため、摘発が難しいという事情があります。さらに、売春防止法の罰則が軽いこともあり、捕まってもすぐに同じ行為に戻るケースが多いと言われています。
自治体によっては「迷惑防止条例」を強化して対応している地域もありますが、根本的な解決につながっていないのが現状です。
日本が「性の安売り国家」とされる危険性
外国人観光客がSNSや口コミを通じて「日本では安く女性を買える」と発信すれば、日本は「性を安売りする国」というレッテルを貼られてしまいます。
観光資源や文化的価値ではなく、「安い夜遊び」で外国人を呼び込む国。そのようなイメージが一度広まってしまえば、回復は容易ではありません。
実際、海外の掲示板や旅行者向けSNSには「日本人女性は簡単に買える」「安全で病気の心配も少ない」といった投稿が散見されます。こうした情報が広がれば広がるほど、日本全体が「性的に利用できる国」として見られてしまいます。
これは観光立国を目指す日本にとって致命的なダメージであり、まじめに働く女性や若者にとっても深刻な屈辱です。
大不名誉な観光名所と化す大久保公園
立ちんぼの光景は、いまや海外観光客にとって「奇妙な見世物」になっています。SNSには「東京で絶対に見ておくべき不思議なスポット」として大久保公園周辺を紹介する動画が数多く投稿されています。
TikTokやYouTubeでは「日本のストリートガールズ」といったタイトルで外国人観光客が撮影した映像が拡散され、数百万回以上の再生を記録するものもあります。中には女性たちの顔をアップで撮影し、茶化すように編集されたものまであるようです。
この状況は、日本の都市ブランドに大きなマイナスイメージを与える。せっかく訪れた観光客が「安全で清潔な東京」ではなく「アジア最大の売春街」として記憶してしまうのは、日本にとって不名誉極まりないことだ。
性感染症の拡大という公衆衛生リスク
日本の観光イメージを損なう国際的なダメージ
法制度の限界を突くグレーゾーンビジネス
まとめ
大久保公園に立つ立ちんぼの光景は、単なる夜の街の問題ではなく、日本が外国人に「女性を安売りする国」として利用されている象徴です。
「日本人女性が外国人に買われている」──この現実を直視しなければなりません。
外国人観光客が喜び、日本人女性が消耗していく構造を放置すれば、梅毒やHIVはさらに拡大し、日本の国際的イメージは取り返しのつかないほど失墜するでしょう。
日本の未来を守るために、今こそ具体的な対策を取る必要があります。
